ドロップシッピング入門
知っておきたいメリットと注意点を解説！

ドロップシッピングとは

まず、ドロップシッピングの概要についてご紹介します。

ドロップシッピングとは

「ドロップシッピング」は、Eコマースの形態の1つで、自社では在庫を抱えず、注文を受けたらメーカーや商品を保有している企業から顧客に直接送付してもらう形式のことです。

通常ECサイトで販売を行う際は、自社で在庫を保管し、注文を受けたら自社で発送の手続きも行いますが、ドロップシッピングは以下のようなイメージです。

�@ECサイトで注文を受ける
�A注文を受けた商品を取り扱っているサプライヤーに連絡する
�Bサプライヤーが商品を顧客に発送する

なお、ドロップシッピングは、大きく以下の2つのパターンに分けることができます。 ・パターン1：DSP（ドロップシッピング・プロバイダー）と契約し、DSPが取り扱っている商品を販売する ・パターン2：自社だけのオリジナル商品を販売する

無在庫販売との違い

ドロップシッピングと似ている言葉として、「無在庫販売」が挙げられます。無在庫販売は在庫を持たずに商品を販売するという販売方式を指すもので、商品の発送方法などは問いません。一方ドロップシッピングは、上述の通り、サプライヤーと連携し、注文を受けたらサプライヤーから商品を送付してもらうという形態です。つまり、ドロップシッピングは、無在庫販売の一種といえます。

ドロップシッピングのメリット

続いて、ドロップシッピングのメリットを紹介します。主なメリットとしては、以下の3点が挙げられます。

在庫を抱えるリスクなく商品を販売できる

ドロップシッピング最大のメリットは、在庫を持つ必要がないという点です。在庫を自社で持たなくてすむため、在庫を抱えるリスクが発生しません。ECを運営していくうえでは、在庫の管理は極めて重要です。在庫が少なすぎるとすぐに商品が売り切れて機会損失が生じてしまう一方、多すぎれば売れ残ってしまいます。在庫を保管するのにもコストがかかるため、ドロップシッピングならその分のコストも削減できます。

梱包や配送などの手間がかからない

一般的なECでは、注文を受けたら自社で梱包や発送の手配などをしなければなりません。ドロップシッピングであれば、梱包や発送作業を提携している企業に任せられるため、その分の手間がかからないというメリットもあります。
加えて、一般的にECサイトで販売するにあたっては、商品の画像なども自分で撮影する必要があります。その点ドロップシッピングでは、商品を発送する会社が商品の画像や説明文を用意しているケースも少なくないため、すぐに商品を販売することができます。

低コストで始められる

ここまで説明してきた通り、一般的にECを始めるにあたっては、まず在庫を確保し、梱包の準備や配送の手配をしてからスタートしなければならず、初期費用がどうしてもある程度かかってしまうものです。
ドロップシッピングなら、こうしたコストが必要ないため、低コストで気軽に始めることができます。

ドロップシッピングを始める際の注意点

最後に、ドロップシッピングを始めるうえで注意するべきポイントを3つ紹介します。

競合が多く、価格競争が起きやすい

ドロップシッピングはハードルが低い分、競合の数も多いのが現状です。また、自社で在庫を持たないため、一般的なECのように大量に商品を仕入れることで仕入れ価格を安くしてもらうといったことができません。
こうした背景から、価格競争が起きやすく、利益率がどうしても低くなってしまいがちです。ドロップシッピングで成功するためには、他社との差別化を図る必要があります。

在庫の管理が難しい

自社で在庫を管理するわけではないため、ドロップシッピングでは在庫の管理が一般的なECの運営よりも難しくなってしまう傾向にあります。場合によっては、ずっと品切れ状態が続いてしまうといった状況も考えられるため、業者選びは慎重に行いましょう。また、発送も提携している業者任せになるため、自社が検知していない部分でトラブルが起こる可能性もあります。
サポート体制を確認し、事前にトラブルが発生した際の対処を考えておくことが重要です。

取り扱える商品が限られている

DSPと契約してドロップシッピングを行う場合、販売できる商品はDSPに登録されている商品に限られてしまいます。販売したい商品をDSPが取り扱っていなければ、DSP経由のドロップシッピングで販売することはできません。
事前にどういった商品を取り扱っているのかを確認し、場合によってはメーカーに直接卸売交渉をするなど、別の販売方法を考える必要があります。

まとめ

ECはハードルが高いと思われがちですが、ドロップシッピングなら気軽に始めることができます。在庫の心配をする必要もなく、配送も任せられるため、利用者は商品の販売にのみ注力できます。ただ、その分競合は多く、いかに他社と差別化できるかが重要です。